近年、環境問題への関心が高まる中、自動車業界では電動化が急速に進んでいますが、それに伴い、トラックのEV（電動車両）化も注目されています。トラックのEV化は、二酸化炭素の排出削減や燃料コストの削減といったメリットが期待される一方で、技術的な課題やインフラの整備不足といった問題も抱えています。
今回は、トラックのEV化の現状を解説し、導入事例を交えながら、現場で直面している課題や今後の展望も探っていきます。持続可能な物流の実現に向けて、トラックのEV化がどのように進んでいるのかを理解するために、ぜひ最後までご覧ください。
EVトラックの特徴
EVトラック（電動トラック）は、従来の内燃機関を搭載したトラックとは異なり、電気モーターで駆動するトラックを指します。バッテリーから供給される電力を動力源とするため、二酸化炭素や有害排出物を一切排出しない点が最大の特徴です。それにより、環境への負荷が大幅に低減され、大気汚染問題の解決に寄与します。
運行時の騒音が非常に少ないことも大きな特徴です。電気モーターの静かな運転音は、都市部や住宅地での配送業務においての騒音問題も軽減します。また、燃料費の削減効果も見逃せません。電気はガソリンやディーゼル燃料に比べてコストが安く、運行経費の削減に繋がります。
さらに、EVトラックはメンテナンスが容易であるという利点もあります。内燃機関に比べて可動部品が少なく、オイル交換やエンジン関連の修理やメンテナンスが不要となるため、定期的なメンテナンスコストも低減されます。
トラックのEV化の現状
現状でEVトラックの普及は進んでおらず、全体的な導入率は低い状況です。多くの自動車メーカーが電動トラックの開発に取り組んでおり、一部の企業や自治体が先行して導入しているものの、全体的な市場シェアは依然として少数派にとどまっています。
ただ、都市部や特定の用途に限っては、EVトラックが徐々に導入され始めています。例えば、短距離配送や都市内の運送業務などです。大手運送会社では、環境負荷を低減するための取り組みとして、電動トラックを導入する動きが見られます。しかし、全国的な普及にはまだ時間がかかるでしょう。
EVトラックが普及しない理由
EVトラックが普及しない理由として「⾞両価格・設備費⽤が高額」「重いバッテリーが積載量に影響する」「長距離輸送に対応できない」「充電時間が⻑い」というのが挙げられます。
⾞両価格・設備費⽤が高額
EVトラックは、従来のトラックに比べて製造コストが高く、そのため販売価格も高額になります。特にバッテリーはEVトラックの中で最も高価な部品であり、その価格が全体のコストを押し上げています。
また、EVトラックを運用するためには専用の充電設備も必要です。充電インフラの整備には多額の初期投資が必要であり、企業にとっては大きな負担となります。さらに、電力供給の確保など、運用に伴う追加の費用も発生します。
高額な車両価格と設備費用は、特に中小企業にとって大きなハードルとなります。導入コストが高いため、初期投資を回収するまでの期間が長くなり、経済的なリスクが増大します。大手企業でも、費用対効果を見極める必要があるため、慎重な姿勢を取る企業が多いのです。
重いバッテリーが積載量に影響する
EVトラックが普及しない理由の一つとして、重いバッテリーが積載量に影響することも挙げられます。EVトラックは電力を供給するために大容量のバッテリーを搭載する必要があり、その重いバッテリーを搭載することで、トラックの積載量に影響を及ぼすのです。
効率的により多くの貨物を運ぶことが求められる物流・運送業において、積載量の減少は運行効率や収益性に直接影響を及ぼします。積載量が減少することで場合によっては、運行回数の追加が必要で、結果的にコストの増加につながることもあるでしょう。
長距離輸送に対応できない
現状では長距離輸送に対応できない点も普及しない理由の一つです。現在の技術では、一度の充電で走行できる距離が通常のトラックに比べて短いため、長距離輸送を行う際には充電が必要になります。
充電インフラがまだ十分に整備されていないため、充電ステーションの確保や充電時間の確保が課題となり、効率的な運行が難しくなります。そのため、現状では短距離配送での活用に留まっているのです。
充電時間が⻑い
EVトラックの充電には数時間を要します。特に大容量のバッテリーを持つトラックでは、フル充電に時間がかかるため、運行スケジュールに大きな影響を及ぼします。
長時間の充電は非稼働時間を増加させ、効率的な運行を妨げます。特に長距離輸送や頻繁な運行が求められる業務では、充電時間がボトルネックとなり、EVトラックの導入が難しくなります。
また、急速充電器の設置が進んでいるとはいえ、それでも数十分から一時間以上の充電時間が必要であり、完全に充電を終えるまで待機しなければならないのです。
導入事例
先述した通り、大手運送会社は、EVトラックを積極的に活用しています。ヤマト運輸は、2030年までに2万台のEVトラック導入を計画しており、すでに日野の「デュトロ Z EV」500台と三菱ふそうの「eキャンター」900台を導入済みです。
日本通運は、2023年に三菱ふそうの「eキャンター」を導入、佐川急便や西濃運輸などでもトラックのEV化が進められています。ただ、大型車のEV化はまだ手探り段階であり、導入は進んでいない状況です。
参考：電気小型トラック「eCanter」新型モデル 約900台を全国に導入
トラックのEV化について
二酸化炭素の排出削減や燃料コストの削減といったメリットがあるトラックのEV化ですが、技術的な課題やインフラの整備不足といった問題も抱えています。
大手運送会社を中心にEVトラックの導入が進められていますが、大型車の電動化はまだ手探り段階です。
今後、技術の進展とインフラ整備が進むことで、トラックのEV化がさらに進展し、持続可能な物流の実現に貢献することが期待されています。
